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ネットで検索2回で湯が沸く?

 グーグルの検索を2回行うとヤカンでお湯を沸かしたのと同等の
二酸化炭素が排出されるとの事ですが、いったいどうやって計算したんだろ。
なんか計算すること事態が根本的に間違っていると思うのですが。
でも、グーグルが真面目に回答しているあたりがなんともびみょー。w
ハーバードで学ぶぐらい頭脳明晰なんだから、もっとみんなの役に立つ
ことを調べてくれといいたい。

ネット検索がCO2排出源に?=米グーグルは反論

ネット検索がCO2排出源に?=米グーグルは反論−英紙
1月13日6時0分配信 時事通信

 【ロンドン12日時事】米検索エンジン大手グーグルでの2回のネット検索は、やかん(電気式)でお湯を沸かした際と同量の二酸化炭素(CO2)を排出する−。11日付の英日曜紙サンデー・タイムズが米物理学者の調査として掲載した記事が、グーグル社の反論もあって、論争を巻き起こしている。
 同紙によると、調査は米ハーバード大学で物理学を研究するアレックス・ウィスナーグロス氏が実施した。同氏は、グーグルは世界各地で巨大なデータセンターを運用しており、これらを利用した検索実行には莫大(ばくだい)な電力を必要とすると指摘。このためネットで1回検索すれば、二酸化炭素7グラムを排出したことになり、お湯を沸かした際の半分に当たるとの試算を示した。
 グーグルはこれに対し、検索1回当たりの二酸化炭素排出量は約0.2グラムにすぎないとした上で、「ネット検索は外出しなくても有用な情報を一瞬にして大量に取得できる。自動車で1キロ運転すれば、グーグル検索の1000回分の温室効果ガスを排出する」と反論している。 

| ニュース | 22:55 | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |
HISの初夢フェア
 HISの初夢フェアは毎年すごいお得な内容です。
ホントにお得なツアーがたくさんあります。
毎年行けたらいいなぁと思ってチェックしてます。
今年はたとえばハワイ6日間の旅が家族3人で21万円からとか
ヒルトン・プーケットに滞在するプーケット5日間の旅が家族3人で2
3万円〜とかすんごく魅力的です。
価格にサーチャージも含んでるところが良心的。
円高だし、いまが海外旅行のチャンスと思うので、
まじめに検討してみよう。
| ニュース | 22:16 | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |
電量販店VS地域店 
まじっすか!
同じ商品を販売するときに特定の相手だけに安く販売することは独占禁止法に違反するって知ってました?
そんなことは日常茶飯事のように行われているように思うのですが。。。
たとえば近所の八百屋さんが若い娘さんだけに値引きするのも独占禁止法になるの?
うーん、謎。。。

家電量販店VS地域店 「仕入れ値で差別」訴え2千件(朝日新聞)


 全国に展開する大手家電量販店と、メーカー系列の地域電器店では、仕入れの段階でどれほど価格差があるのか。地域店関係者から「我々の仕入れ価格より、量販店の店頭価格が安い」といった通報が約2千件も寄せられた公正取引委員会が実態調査をし、結果を公表した。

 同じ商品を販売する際、特定の取引相手だけに安く販売することは「差別対価」にあたり、独占禁止法違反となる。地域店からの通報の多くは、「メーカーは大手量販店には安く出荷しており、差別対価だ」という内容だった。

| ニュース | 23:38 | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |
薄型テレビがアメリカで“投げ売り!
 薄型テレビの価格破壊や〜
安すぎますね。
買いに行くかっ!円高だし。^^
でも こんな値段ではメーカーも青息吐息ではないのでしょうか?
安く帰るのはいいけれど、こりゃもうデフレスパイラルですね。

米国で薄型テレビの“投げ売り”迫り来る日本勢撤退のXデー
ダイヤモンド・オンライン2009年1月5日(月)08:40

 シャープの32型液晶テレビが398ドル(約3万6000円)、ソニーのそれが498ドル(約4万5000円)――。

 クリスマス商戦の真っただ中にある米国の家電売り場には、目を疑うような安値で薄型テレビが並び、まさに“投げ売り”の様相を呈している。

 発端は、米国最大の商戦期“ブラックフライデー”(感謝祭翌日の金曜日。2008年は11月28日)だった。韓サムスン電子が、599ドルが最低価格帯だった32型液晶テレビを499ドルまで値下げして仕掛けた。これに対し、サムスンの攻勢には劣るが、パナソニックやシャープといった日系メーカーも破格の値づけで臨んだ。

 例年では、ブラックフライデーの目玉はノンブランド商品が中心だったが、08年は大手メーカーが先を競うように安売りになだれ込んだ。ブラックフライデーが過ぎてもなお、日系メーカーを中心に、採算度外視の投げ売りを続けている。

 米ディスプレイサーチの予測では、08年第4四半期の価格下落率は32型液晶テレビで27.2%、42型液晶テレビで29.8%。年率3割の下落に歯止めがかからない。

 なぜか。個人消費が急激に冷え込んだ米国では、刺激的な価格設定をしなければ需要を喚起できない、というメーカー側の読みもあるだろう。それ以上に、「在庫を4〜5ヵ月分も抱えたメーカーもある」(電機メーカー幹部)というくらいに深刻な販売不振こそが、安売りの元凶になっている。いわば、在庫処分一掃セールである。

 事態はさらに深刻である。米国に端を発した経済危機は新興国へと波及し、世界の薄型テレビ市場にかげりが見え始めた。ディスプレイサーチは、「09年は、世界の液晶テレビ市場(金額ベース)が前年比16.3%減少し、史上初めてマイナスに転じる」(鳥居寿一バイスプレジデント)と予測する。これまで、電機メーカーの“顔”として右肩上がりで成長してきた液晶テレビ市場が、いよいよ大減速するのだ。

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| ニュース | 22:39 | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |
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